タカラベルモント株式会社(吉川秀隆社長)は、このたびルペルブランドから｢ウェーブの完成度｣へのこだわりから生まれた新パーマ剤PLIA/プライアを発売した。

狙いたいスタイルに合わせて選べる4アイテムと、ジャストカールをサポートするプレトリートメントローションからなるPLIA。
独自の2剤のメカニズム（アクアリプレイス処方）で、しなやかな質感とジャストなカールを提案する。水分の影響が少ない状態でカール形状を記憶することで、ドライ時のダレが少なくなること、またキューティクルがおさまった状態を記憶し、うるおいを閉じ込める。

｢くっきり｣感を演出する80TG、｢しっとり｣の60TC、｢なめらか｣の30CT、｢ふんわり｣を作り出す30COSMEで、髪質や要望に合わせた1剤･2剤を用意。

また、ウォーミングアップ機能をもち、幅広いコンディションに対応するプライア用プレトリートメントローション｢BASE｣は、ワインディングの際に使用する。

問い合わせ
ルベル/タカラベルモント株式会社　TEL：0120-00-2831

商品詳細(オフィシャルサイト) http://www.lebel.co.jp/products/perm/plia/

この他にも｢やけど｣｢その他の皮膚炎･かぶれ等｣｢断毛･脱毛｣等を加えると総件数は215件にも及び、支払総金額は2707万7206円にもなっている。

｢ヘアダイ｣｢パーマ｣の皮膚炎･かぶれ等の一人当たりの代償は約8万8000円。この金額が高いのか、または妥当なのかは個別の事例をよくみなくては判断できないが、金額からみてもついうっかりミスや不注意ですましているようにみえる。

それぞれの薬液には、パッチテストの義務付けが明記されているが、サロン関係者からは顧客に｢急いでいるからお願い｣、｢多少のことはかまわないから｣と言われるため、テストなどやれないとの声をよく聞く。

たぶん126件も｢パッチテストなどやれない｣というケースだったはずだ。消費者庁が創設されれば、訴訟も増える。ついうっかりミスだけではすまされないケースが増えるはずだ。

このとおり、周りを見渡せば消費者を圧迫することだらけ、どうしても安くて良いものを探してしまうが、相次ぐ偽装問題などを考えると安価な物に対する不安もあるのも事実だ。

そんな消費者の要望に応えてか、大手スーパーなどでは、小売店独自のブランドPB(プライベートブランド)商品に力を入れて大々的にPR。追い風を受けているようだ。このPBは、大手メーカーと協力し、開発した商品を自社ブランドとして販売することで、中間マージンがカットできることから高品質で安価な商品が提供できる。そして、ただ単に安くて良い商品を提供するものでもない。商品に対する、要望や意見などの問い合わせはメーカーでなく、小売店となっていることから、消費者とダイレクトにつながっている。

価格だけでなく最終ユーザーの窓口である小売りの企画力が消費者感をつかんでいるのだろう。

もちろん、お客さまあっての職業ではある。しかし、だからと言ってサロンを取り巻く、例えばディーラーやメーカーなどに対して、いろいろと鑑みる気持ちはいらない、という訳ではない。

ここはしっかりと｢分けて考える｣ことが必要だ。個人として仕事をしていると、どうしても自分が中心となってしまう。重要なのは、この個人業種の仕事相手が、｢椅子に座ってカットを待つ｣人だけではない、ということなのだ。

相手の立場をおもんばかる余裕と態度を持って、身の回りに目を向けること。理美容という個人業が、客観的に自分の仕事を見極めるには、他者の声や意見が必要なはずだ。

もっと言えば、自分が中心となっているという考え方を脇に置き、自分の職業以外の人々が、どのような仕事を行っているのか考えてみるのもよいだろう。

施術を待つ人には｢サービス｣を、その他の｢お客さま｣とは｢ビジネス｣を。これが、これからの業を発展させる鍵であるはずだ。

一般店でもスピードを求ない顧客と、スピードを求める顧客が混在している。この消費者の時間への価値観や要求を反映した｢顧客速度｣にどのように対応するか、人材育成･教育でも重要な課題である。

これまで｢時間｣は盲点だったが、理美容サロンのような労働集約業務でもすべてのプロセスをゼロベースで見直し、仕事の効率、生産性を高めることは可能である。

例えば技術者一人ひとりの仕事のバラツキを、できるだけなくす習熟訓練やチーム化、また同じ質問の時間を省く｢顧客カルテ｣の充実などへの努力である。

こうした標準化教育の過程で考慮しなければならないことは、人には生まれつき備わった｢人のスピード｣があるということだ。てきぱき仕事をこなす人が、安らぎを与える｢癒し｣の仕事に適性がなかったり、その逆もあり得る。

もう、学生数の減少で生徒を選べないというオーナーの声もあるが、だからこそ自店が必要とする人材を見極める明確な判断基準をオーナーは持つべきである。

だからたまに業界外の人から業界についての意見を聞くと感心することも多い。

先日、あるコンサルティング会社、主に飲食店を扱い、最近では美容業界へも進出している会社の人から聞いた話だ。

数多くの飲食店のノウハウをもってしても美容店は難しいという。

同じお客を扱うサービス業なのにどこに違いがあるものなのかと思い、その違いについて聞いてみた。

飲食店は料理を作る厨房とサービスとが分れているが、美容師は技術とサービスを一人でこなす一人二役の複雑な仕事。どちらかというと技術に対してのこだわりが強く、そこがサービス業として問題になることがあるという。

今まで気付かなかったが、確かに板前や大工などと比べると複雑な仕事だ。ただ、業界にどっぷり浸かっているものとしては、技術へのこだわり、その気質が業界を支えてきたこともわかる。しかし、時代の変化とサービス業の面から見ると職人気質のような一側面からの見方だけではダメだ。必要なのは多面的で幅広い意味での｢プロ意識｣だろう。

誰しもが頭を抱えているいま、夏の特集号(ヘアーサロンジャーナル　夏季特集号)に寄稿していただいたサロンオーナーたちの言葉には、やはり力強さがある。重要なのは、果敢に挑戦を続けるという姿勢なのだろう。｢おもてなし｣｢顧客カスタマイズ｣｢キャンペーン｣｢地域参加｣｢プロフェッショナルとしてのマナー｣など、惜しみなく自店の強みを披露してくれたことにあらためて感謝したい。

今回もいくつか気づかされたことがある。それは理容でも美容でも、自ら率先して動く、という姿勢が、すべてのオーナーに共通しているということだった。当たり前のことのようだが、やはりこの業種は個々人の技術を前提として、常に前へ進む気概が必要なのだ。

むろん我々はみな消費者なのだから、現在の生活防衛の感覚は身にしみるところだ。大事なのは、｢それでもなお来てくれるサロン作り｣であって、多くの｢仕掛け｣が必要だ。秋の夜長にはじっくりと秋冬への準備に取り掛かりたい。

当然、厚労省は3項目とも｢不適切である｣と回答しているが、同会議の年末答申を受けて政府がどう判断するかは不透明である。

では、同会議の見直しの要点は、どのようなものか。

｢1｣については
理美容師資格の見直しについては、カット技術に特化した資格と、その上級資格として現行の両資格を統合した資格に再編することを想定
｢2｣については
両資格を有するのであれば、理容所及び美容所の重複届出を行うことにより、両方のサービスを提供する店舗として認めても、なんら支障は生じない
｢3｣については
例えば、美容師資格を有する者が理容所を継承しやすくすることにより、理容所の後継者問題を大幅に軽減する
というものだが、こうした｢見直し提案｣の背景には、理容師志願者の極端な減少がある。

今後、理美容の両連合会には厚労省からヒアリングが行われるが、｢不適切｣である揺るぎない拒否理由を提示してもらいたい。

東京・麹町のホテル、ルポール麹町で6月23日、日本エステティック機構の第4回通常総会が開催された。

総会議案にかかる議事進行は、同機構奥野貴司副理事長が執行。各認証制度の進捗状況について、サロンについては現在454のサロン審査が進められており、つつがなく審査は進むとの見通しを示した。また、先ごろスタートした機器については目下受付け中とし、エステティシャン認証については2010年には制度認証をスタートさせるべくスケジュールが進んでいると報告した。

申請募集の見通しについては、サロン認証を20年、21年度でそれぞれ800サロンの認証を目指すとしており、また機器については台数として20年度で5000台、21年、22年度で毎年1万台の機器認証を目標に掲げている。

各議案審議、また新任理事選任、平成20年度事業計画及び予算についてはいずれも承認されている。

なお、会冒頭、現職の佐藤敬夫理事長が体調不良により理事長職を辞任し、奥野貴司副理事長が代行を務めることが報告されている。

―有良店、器具機材の認証も―

いま話題のヘッドスパを科学の視点から研究、実証し、その成果を広く提供することを目的にしたメディカルヘッドスパ協会の設立総会が6月11日、東京・西新宿の京王プラザホテルで開かれ、正式に発足した。

設立総会では、発毛育毛で実績のある事業を展開している清水賢氏（バイオテック社長）が会長に、発起人代表の矢野浩二氏(ジャパンスター開発副社長）が理事長に選任された。また、専門医の佐藤明男医学博士（医療法人TMC東京メモリアルクリニック・平山)が副理事長に就任した他、北澤秀子理学博士（皮膚臨床薬理研究所)が理事、二木昇平医学博士(医療法人社団二木皮膚科）が顧問に就任した。

協会では、専門医によるヘッドスパ、エイジングケアなどに関する臨床研究の成果やデータの提供を受け、より効果的な施術方法を考案・開発。そのノウハウをもとに、事業者への指導、優良事業者の選定、専門スクールの運営、器具機材の認証などの事業を行う。

なお、総会でNPO法人への移行が了承され、申請手続きの準備もすすめる。

【メディカルヘッドスパ協会設立趣意書】
ストレス社会といわれるいま、多くの人がストレスを抱え、その弊害が精神面、健康面に顕在化しています。そのストレスを解消する手段として、注目されているのが｢癒し｣｢リラクゼーション｣です。ヘッドスパについては、｢癒し｣｢リラクゼーション｣を提供するサービスとして、すでに評価されているところですが、これをさらに｢育毛・発毛｣、｢エイジングケア｣の分野までに、科学的な見地から研究、実証し、その成果を広めていくことを目的にしたのが、メディカルヘッドスパ協会です。
ヘアケア、スキャルプケア、ヘッドマッサージ、フェイシャルなどの施術によって期待される効果を科学的に立証し、医学的な臨床データにもとづきより効果的な施術方法を考案、その成果をストレスで悩む人に提供していきます。
忙しい現代人に、手軽に科学的な｢癒し｣のサービスを提供することで、より多くの方のストレス解消を図るのが当協会の設立目的です。

■事務局
〒150-0042
東京都渋谷区宇田川町36-6　ワールド宇田川ビル8Ｆ
TEL　03-5456-8195

あらゆる産業で意識の変革が求められる時代に突入し、消費者目線に立つことのできない産業は今後確実に衰退していくだろう。国民の目線に立てない政治は、もはやいわずもがなだ。

とはいえ、理美容サロンのなかには、数年来のしがらみから開放されたような興味深いサロンが活躍しており、その動向は非常に面白い。しかも、そうしたサロンには共通事項がある。彼らは、消費者目線はもちろんのこと、スタッフの雇用環境、地域社会とのかかわりなど｢技術を取り巻くその他のこと｣に、非常に積極的だということだ。ここに、売り上げ増や信頼を勝ちうる秘訣がある。

｢お客さまに与えるための技術｣という言い方すら、それは消費者目線とはいえないかもしれない。消費者にとって｢技術はあって当然｣なのだから。この業界にあって消費者目線を語るなら、それは｢現場｣にしかあり得ないだろう。初めて顧客を施術した、あの緊張感を思い出したい。

新しく作られるシステムや法律は、それらが及ぼす影響など先見性を持ってシミュレートし作られる。しかし、5年、10年経つにつれ当時のシミュレート通りにはいかないことがわかる。例えば社会保障の問題でもそうだが、新しいシステムが作られても5年、10年後を考えると不安になり、不信を抱いてしまう。

時代のスピードが速いのか、または人間のやることだからしょうがないのか、とにかく5年、10年、50年後を予見することはできない。人と同じで、システムや法律も時代とともに生きている。永劫に続くことはないのだろう。法律には｢寿命｣が存在するという人もいる。時代とともに役割を終え、新たに生まれ変わる法律もある。また、それとは逆に根本的な所は変えず、改正などで｢延命｣し続ける法律もある。どちらが正しいとは言えないが、ズレが生じたら何か手を打たなければならない。

身近なシステムや法律はどうだろうか。きちっと時代に沿い、社会に受け入れられているだろうか、改正が必要なのか、あるいは根本的に新しくするべきなのか考えてしまう。

マーケティングとは、生活者の充たされていない欲求を見つけ出して、それに合った製品やサービスを開発し、それを上手に提供していくプロセスだ。

顧客の創造が目的だから、まず誰を顧客にするかということを明確にし、何を欲しているかを発見しなくてはいけない。それには時代の流れや消費者トレンド、嗜好、価値観などに敏感に反応し、これらをキャッチする。

さらにターゲット顧客に、どんなサービスを提供すれば満足してもらえるかを考え、それを開発する。技術メニューや施術が中心だが、接客や付加的サービスなど全てのサービスがこれに入る。

この時に他のサロンと比べて、どこに特色があり、違いがあるかなど差別化が重要なポイントになる。

コンセプトが決まれば、人材計画や価格政策、内装、ネーミングや宣伝・プロモーションとなり、これらの総合的な経営計画がマーケティング活動となる。今は待っているだけでは、お客さまは絶対に来ない、呼び込むための第一歩を。

椅子に座り、どのようなヘアスタイルが良いか、簡単ではあるが尋ねてくれる。そこから約10分強で完成。吸引機で髪を吸い込み、顔についた髪の毛はウェットティッシュで拭いて終了だ。スタイリング剤をつけるかどうかはオプションで、別途100円かかるが、今回は見送った。

低料金店がどんなものかを体験せずに、何かを語るのは憚られる(はばかられる)。そのスタイリストは美容師で、率直に言って｢下手ではない｣し、単価とその接客態度をあわせても、｢理解できる｣ものだった。

酷いところもあるかもしれないし、たまたまそのスタイリストが良かっただけかも知れない。ちなみに、そのスタイリストはもうひとつお店を持っており、都内の一等地にあるサロンであることは、店に置いてあったある雑誌から判明した。

｢業界｣と呼ばれる、目に見えそうで見えない場所に安住していては、新しい視点を発見できない。闇雲な批判をぶつ前に、知ることや学ぶことが逆に業の発展につながるケースもあるはずだ。